半数以上が対応済み?災害に備えた遠隔バックアップとその方法
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<目次>
遠隔地へのバックアップにはどんな方法がある?
バックアップ データの避難に限らず、システムの継続運用も
遠隔バックアップができない理由は「場所」と「コスト」と「人材」
遠隔バックアップの課題を乗り越え、災害に強いシステムを作るための方法
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情報システムの運用を行う上で忘れてはいけないのが災害への備えです。火事や地震、洪水など、オフィス全体に影響を及ぼす災害が発生すると、バックアップ データもろとも失われ、システムが復旧できなくなってしまう恐れがあります。
このような事が起きないように、バックアップ データを本番システムとは別な場所に「避難」させておく必要があります。このような遠隔バックアップを行う企業/法人は年々増えてきており、2019年の Arcserve Japan の調査によると、半数以上(50.5%)の方が遠隔地へのバックアップを行っていると回答しています。
遠隔地へのバックアップにはどんな方法がある?
では、遠隔地へデータを避難させるにはどのような方法があるのでしょうか。大きく分けて「テープなどの物理媒体を使う」方法と、VPN などの「WAN 経由でデータを送る」方法の 2 通りがあります。それぞれ特徴を見ていきましょう。
1.テープなどの物理媒体を使う
テープ(LTO など)や外付け HDD(RDX など) のような持ち運びの出来る媒体にバックアップ データを保存し、災害対策サイトに運送します。テープや RDX は普段は電源が入っていないオフラインの状態なので、ランサムウェアへの対策にもなります。
例えば、以下の導入事例の入間市様では、バックアップ データをコピーした外付け HDD を遠隔地の外部倉庫に保管されています。
<参考記事>
ちなみに、このような運用を支援するため、Arcserve Backup にはダブル テープ コピーという機能もあります。この機能を使う事で、手元のバックアップ データと災害対策用のバックアップ データを正副 2 通り持つことが出来ます。
2. WAN 経由でデータを送る
WAN 経由で別拠点やクラウドなどの遠隔地にデータを複製します。人手が介在しないので、テープなどを運ぶのに比べて運用負荷が少ないのが特徴です。
ただし、WAN は LAN と比べて遅延が大きく、帯域幅も限られるので容量の大きいデータを送るには注意が必要です。また、回線障害が起きても、転送を途中から再開できる仕組みも必要です。
Arcserve の製品/サービスでは Arcserve Replication/HA や Arcserve UDP Cloud Direct、Arcserve UDP のレプリケート機能が WAN 経由でのデータ転送を前提とした設計になっています。
<参考記事>
バックアップ データの避難に限らず、システムの継続運用も
さらに、災害が発生して本番のシステムが破損した際に、どのように復旧するかも考えておく必要があります。システムによってはバックアップ データを戻してきてリストア(復旧)するのでは時間がかかりすぎるという事もあるでしょう。
そこで、遠隔地に保存したデータを使って、そのままシステムを稼働させてしまおうという考え方があります。また、このように災害時にシステムを稼働させる拠点の事を災害対策サイト(略して「災対サイト」) や、DR(Disaster Recovery)サイトと呼びます。
災害対策サイトでのシステム稼働を実現するための方法として、ストレージや仮想化基盤、Arcserve のようなバックアップ ソフトウェアが提供している機能を使えます。以下、関連する記事をいくつかご紹介します。
<参考記事>
この内、Arcserve UDP ではバックアップ データを使って、低コストで DR サイトでのシステム稼働が実現できる点が良い点です!他にも復旧目標時間(RTO)や復旧目標時点(RPO)等の要件に応じた様々な機能があるので、ぜひ上記記事を読んでみてください。
遠隔バックアップができない理由は「場所」と「コスト」と「人材」
冒頭で、50.5% の方が遠隔バックアップを実施中と紹介しましたが、裏を返すと残りの 49.5% の方は遠隔バックアップを行えていません。その理由を伺った結果が以下のグラフです。
まず目につくのは、「データを保管する適切な場所がない」という回答が 47.6% もある事です。地震や台風などの広域災害の影響を受けないような場所となると、かなり遠方に DR サイトを構築しなければならず、避難場所先に苦労されている方が多いことが窺えます。
また、「費用がかかる」が最も多い 59.7% になっています。遠隔バックアップに加え DR サイトでシステムを稼働させるには、ネットワーク等の整備も必要で、その点も意識した回答になっているのかもしれません。多くの企業が際限なくコストをかけられるわけではないので、システムの重要度に応じてメリハリの効いた災害対策が求められています。
「技術を持った人材が不足している」が 28.2% に達している事も見逃せません。DR サイトでシステムを稼働させるには、IT インフラを熟知した人材が必要です。パブリック クラウドを DR サイト代わりに使うにしても、クラウドを学習する時間が必要です。
遠隔バックアップの課題を乗り越え、災害に強いシステムを作るための方法
このような課題の解決策の 1 つがクラウドで、「データの避難場所がない」という問題を解消できます。
そして、手前味噌ではありますが、 Arcserve が提供している災害対策サービス Arcserve UDP Cloud Hybrid であれば、「コスト」と「人材」の問題も緩和できます。「コスト」については、TB 単位の年額サブスクリプションで透明性が高く、Arcserve UDP と全く同じ操作で利用できるので、Arcserve UDP のユーザ様にとっては新しいソリューションを学ぶ必要もなくご利用いただけます。
<参考記事>
新サービス!「Arcserve UDP Cloud Direct」「Arcserve UDP Cloud Hybrid」のご紹介
以上、ホテがお伝えしました。
<関連記事>
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