サイバーレジリエンスを高める Arcserve UDP の運用
最近、サイバー被害のニュースが相次いでいます。被害に遭った多くの企業では、復旧に時間が掛かり、経営インパクトが増加しているようです。サイバーレジリエンスとは、そのようなサイバー被害から立ち直ることを指します。
警察庁 サイバー警察局『令和7年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について(令和7年9月)』でも、ランサムウェア被害の報告や注意喚起がされています。
このような情勢の中、今年9月に Arcserve UDP 10.2 と Arcserve UDP のバックアップデータをイミュータブル(不変)化する Arcserve Cyber Resilient Storage (CRS) シリーズがリリースされました。
サイバー攻撃は、さまざまな脆弱性を突いて仕掛けられます。インフラを管理するIT管理者が脆弱性に対応するタスクの一つが OS やアプリケーションのアップデートです。
ただ、どれほどアップデートを適用したとしても、脆弱性のすきを突いて侵入してきてしまうのがランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃です。そこで重要になるのが、どんなケースであっても、バックアップ データから復旧できる仕組みを普段から構築できるかがポイントになります。
Arcserve UDP は、OS およびその上で動作するアプリケーションを含んだシステム全体を初回フルバックアップ、以降はブロック単位で重複排除・継続増分バックアップで保護する製品です。ランサムウェアでは潜伏期間を持つものが多いので、暗号化される前のデータを戻すために多くのバックアップ世代が必要になりますがこの時、重複排除の効果によりストレージ使用量を抑えて多くの世代を保存できます。
今回は、Arcserve UDP や、冒頭で紹介した Arcserve CRS シリーズを利用した運用で、サイバー攻撃に備えながら安心して運用できる3つのポイントを紹介します。





